今まで投資の「と」の字も知らずに投資の世界に身を投じ研究してみましたが、いくらなんでも時期が悪すぎ！
それでも2006年頭からの暴落時よりはマシなのかも知れないけど、多少甘い汁を吸わせてくれたかと思うとどん底に落とされるような感じでございます。

サブプライム問題なんて今に始まった問題じゃねーべ？

でも投資を始めて経済に興味を持ち、いかに国内やアメリカの金融政策が実態経済に影響を与えるかってところがよーく分かった！（分かりかけてきた）

米連邦準備制度理事会（FRB）は同時多発テロ以来の大規模買いオペを継続して行うなんて言っているが、10日の米国市場は安心には至らず続落。一部ではFOMCが臨時で開かれ「利下げ」を発表する可能性があるとの憶測も流れていました。

参院選前の暴落では、暴落しながらも一部の「強いもの」に資金が向かい、「弱いもの」がトコトン売られていました。それが先週に入ってからヘッジファンドのポジションクローズによる巻き返しで逆転現象に。

好業績を発表したあらゆる企業が叩き売られて、シロートでも考え難いくらいの水準までまさに大安売り状態。けど、値ごろ感から飛びつくと大変な目にあいます。むしろ好業績であればあるほど空売りすべきというわけわからない状況。

ヘッジファンドの決算から逆算して恐らく今週半ば頃には売り叩きも沈静化するはずだが、もしそこにサブプライム問題の沈静化が万が一にも起きてNYが落ち着きを取り戻したとき、もともと世界に比べてバブル感はなかった東京市場は相当なリバウンドによる暴騰劇が繰り広げられるかも？

特に新興市場はもう大変なことになってますから！

東証一部の好業績銘柄がここ2週間で20%以上下落している中、新興市場では2分の1以下になった銘柄も少なくない。

そしてそのうちの多くはここ数週間で第一四半期の決算を発表したわけだが、中には当期利益18倍に上方修正！！通期見通し3倍なんて銘柄ですら、翌日から下落開始。減収なんて発表しようものなら2日連続ストップ安は避けられません。

で、短期資金も7月半ばあたりから完全にダンマリ状態のこの異常な事態、本当に新興市場がリバウンド相場になった時は長い間待たされた分、とんでもないことが起きると予想しております（あくまでも予想）。

あと、気になるのは投資主体別売買動向。
ここのところずっと買い越していた外国人が一転して売りに転じているのはともかくとして、それ以上に売りこしていたのが証券会社！

ここのところの相場の急落で、2月の上海発世界同時株安から約6ケ月でせっせと積み上げてきた日経平均もこれでまた元通りの状態。その過程でも日経平均は世界の他の市場に比べて戻りが遅いといわれてきたが、その間必死に買ってきたのは外国人、売っていたは個人、投信、信託銀行。だがその中でも証券会社の自己ポジションでの大幅売り越しが目立つ。

外資系が売っているのか、日系が売っているのか、裁定取引の買い残の解消という相場のあやで売っているのか、そんなことはしらないが、一方で個人投資家に株式購入を勧めて、他方で一人でせっせと、しかも大量に売っているということは一体どういうことだ。利益相反そのものではないか。金融庁も証券会社にディーラー免許と、ブローカー免許を与えているというのはどういうことだ。金融商品取引法なんてご立派な法律を作ったところで、こんなめちゃくちゃなことが許されていれば、誰も株式投資なんてしなくなる。投資家保護、間接金融から直接金融へなんていうのは絵に描いた餅じゃないか。ファンドの代表者を逮捕するのもいいが、こういう根本的な構造をなんとかしろよ。

本当に株屋の意地があったら、外国人が売り出した今こそリスクをとって買ってみろ。
確かに下げて儲けるのも相場。そう思って自己思惑で売って儲けるのは勝手だが、であれば「もう日本株は駄目です」って言えよ。表向きは日本株は上がるとか、顧客本位と言いながら陰でせっせと売るな。監督官庁もそこのところをよく考えろ。本当に節操のないやつらだ。我々ももっと証券会社の動向に注意しよう。監督官庁へのチャックを厳しくしよう。

あとは、あまり語られることのない、個人投資家が必ず疎かにする「リスク」というものを徹底的に語っている「中原圭介の資産運用塾」

リスクを取るのは個人の自由ですが、政治、金融政策ひっくるめ、何も信用できない時代なわけですし、儲かってる人は利益を減らさないように、負けてる人はより慎重に資産を減らさないように、キャッシュポジションを厚めにして来るべきリバウンド相場を待ちましょう。。。